6月17日JCLPシンポジウム「再生可能エネルギー需要の増加によるマーケットへの影響～急増する再エネ100%への企業ニーズ」では、RE100メンバー会の「2030年に再エネ50%提言」提言と、中小・自治体等が参加できる再エネ100%宣言の枠組み「REaction（仮称）」の2つの大きな発表がありました。

GPNは本シンポジウムに後援し、平尾会長が再エネ100%宣言の枠組み「REaction（仮称）」の構想の発表をしました。

その後、代表理事のサラヤ株式会社の竹内光男氏がパネルディスカッションに登壇して、再エネ100%宣言へ取り組む意義などを発表しました。
再エネをテーマとした本会では、GPN会員の団体も多く登壇し、林横浜市長、積水ハウス株式会社、イオン株式会社、みんな電力株式会社株式会社リコーが登壇し盛況に開催することができました。

イベントウェブサイト～プログラムはこちらをご覧ください。

<参考>

中小企業や行政機関等による新たな再エネ100宣言の枠組み構想の概要