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R2(Responsible Recycling)責任あるリサイクル規格概要説明会【ペリージョンソン ホールディング】

会員イベント2015-07-06

 

ペリージョンソンレジストラー(PJR)は、リサイクルの認証R2を日本で初めて発表、R2(Responsible Recycling)責任あるリサイクル規格概要説明会を開催いたします。
海外への販路拡大で対応が必要となる、もしくは電気・電子機器のリサイクル市場に新規参入を検討している企業のみなさまはこの機会にぜひご参加ください。
≫ チラシ「R2(Responsible Recycling)責任あるリサイクル規格概要説明会」
【開催日】2015年7月22日(水)15:00-17:00(受付 14:45-)
【会場】渋谷FORUM8 東京都渋谷区道玄坂2-10-7 新大宗ビル
【受講料】無料
【内容】
・使用済み電気・電子機器、部品、素材の取扱いの現状と、米国や東南アジアにおける市場動向
・R2 の規格概要
・R2 認証取得のメリット
【対象】
使用済みの電気・電子機器、部品または素材に係わる、収集、再販、再生、分別再利用、資産回収、ブローカー等のサービスを提供する企業・組織のご担当者様
【申し込み】
チラシの申込用紙に必要事項をご記入のうえFAXにてお送りください。
*お申込み・お問合わせはペリージョンソンレジストラー(PJR)のWebサイト(http://www.pjr.jp/)でも承っております。
*R2(責任のあるリサイクル)
R2は、EPA(米国環境保護庁)の指導の下、電気・電子機器リサイクル関連事業者に対し責任ある行動を促進させ、またその行動を評価するために開発された自主的な原則・ガイドラインで、運営・管理は米国の非営利団体 SERI(Sustainable Electronics Recycling International)が行っています。
中でも、ペリージョンソン  レジストラー(PJR)は、R2 の規格開発立ち上げに携わり、現在では米国を中心に圧倒的な認証実績を誇ります。
R2は、電気・電子機器のリサイクルに関連する環境、労働安全衛生、およびセキュリティに関するマネジメントシステムへの対処、使用済み電気・電子機器や素材に関する、国内外の取引企業の管理や取扱いへの対処を求めた画期的な規格です。リサイクルや環境保護への関心がますます高まる中、近年では米国系の電気・電子機器取扱い企業との取引きにおいてビジネスを拡大させるための重要なツールとして、アジア各国でも認証数が増加しています。

ペリージョンソンレジストラー(PJR)は、リサイクルの認証R2を日本で初めて発表、R2(Responsible Recycling)責任あるリサイクル規格概要説明会を開催いたします。

海外への販路拡大で対応が必要となる、もしくは電気・電子機器のリサイクル市場に新規参入を検討している企業のみなさまはこの機会にぜひご参加ください。

≫ チラシ「R2(Responsible Recycling)責任あるリサイクル規格概要説明会」

【開催日】2015年7月22日(水)15:00-17:00(受付 14:45-)
【会場】渋谷FORUM8 東京都渋谷区道玄坂2-10-7 新大宗ビル
【受講料】無料

【内容】
・使用済み電気・電子機器、部品、素材の取扱いの現状と、米国や東南アジアにおける市場動向
・R2 の規格概要
・R2 認証取得のメリット

【対象】
使用済みの電気・電子機器、部品または素材に係わる、収集、再販、再生、分別再利用、資産回収、ブローカー等のサービスを提供する企業・組織のご担当者様

【申し込み】
チラシの申込用紙に必要事項をご記入のうえFAXにてお送りください。
*お申込み・お問合わせはペリージョンソンレジストラー(PJR)のWebサイトでも承っております。

 

*R2(責任のあるリサイクル)

R2は、EPA(米国環境保護庁)の指導の下、電気・電子機器リサイクル関連事業者に対し責任ある行動を促進させ、またその行動を評価するために開発された自主的な原則・ガイドラインで、運営・管理は米国の非営利団体 SERI(Sustainable Electronics Recycling International)が行っています。
中でも、ペリージョンソン  レジストラー(PJR)は、R2 の規格開発立ち上げに携わり、現在では米国を中心に圧倒的な認証実績を誇ります。

R2は、電気・電子機器のリサイクルに関連する環境、労働安全衛生、およびセキュリティに関するマネジメントシステムへの対処、使用済み電気・電子機器や素材に関する、国内外の取引企業の管理や取扱いへの対処を求めた画期的な規格です。リサイクルや環境保護への関心がますます高まる中、近年では米国系の電気・電子機器取扱い企業との取引きにおいてビジネスを拡大させるための重要なツールとして、アジア各国でも認証数が増加しています。

 

 

 

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